「日本におけるドイツ年2005/2006」

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2005年4月にスタートした「日本におけるドイツ年」では、文化、経済、科学を3本柱に、これまで日本全国で開催されたドイツを紹介する催し物は1500にも上りました。
ご尽力いただいた関係者の方々に深く御礼申し上げます。


概要については下記をご参照ください。

1.「日本における年ドイツ2005/2006」開催の趣旨


明治時代以来、日独両国は多彩な交流や相互理解を通じて着実に協力関係を育むことにより、強い絆で結びつけられてきました。しかし今日、従来からの友好を深めていくことに加え、若い世代にもこの実り多き両国関係の担い手となってもらうことが課題となっています。

こうしたことから、この度「日本における年ドイツ2005/2006」(以下「ドイツ年」)を開催し、これを通じ、日本の人々が抱くドイツ像の再形成を促すために、本件の長期的目標として以下を掲げていきます:

  • 強化=日本において長年にわたり浸透している良好なドイツ像の強化
  • 拡大=「ドイツ」から連想される良好なイメージの拡大
    ライフスタイル、デザイン、ファッション、消費財等の分野でドイツが有する魅力を高め、科学・研究立国としてのドイツの再認識
  • 開拓=新たなターゲット層、親独層の開拓


ドイツ年は、「文化」、「経済」、「科学」の三大重点分野で開催される多数の各種行事並びにメディアを通じた日本全国向けの情報発信により構成されます。

2. 経済・文化・科学分野で多彩な行事を実施


ドイツ年の行事内容に関する構想は、すでに明確になっています。文化行事の計画件数は現在優に100件を越えていますが、これに経済分野及び新しい科学技術やパートナーシップの構築を目標とする科学技術分野の行事、並びにドイツ各州、各地日独・独日協会、姉妹都市による行事を加え、全体を体系的にまとめると、行事計画件数は何倍もの規模になるものと予想されます。

すでに具体的な検討・計画段階にあるドイツ年の「ハイライト」とも言える行事には、以下のものがあげられます:

  • ミュンヘン・オペラ(バイエルン国立歌劇場)、指揮者ダニエル・バレンボイム率いるベルリン国立歌劇場管弦楽団他ドイツの一流の楽団による日本公演
  • ベルリン博物館島(ユネスコ世界文化遺産指定)に関する展覧会を東京国立博物館において開催。古代文化の考古遺品からロマン主義絵画までを一挙に展示。
  • ドレスデン国立美術館展を東京と神戸にて開催


ゲーテ・インスティトゥートではダンス、演劇、映画等の分野の野外を含む各種フェスティバル、光と音のインスタレーション、デザイン展等各種展覧会等の諸行事を計画しています。これらの行事では、特に日本の若い世代に照準をあて、その現代ドイツへの関心の拡大を主眼としていきます。

これら狭義の文化行事と並び、社会の極めて広範にわたる各分野において以下のような行事を実施し、幅広くドイツの紹介を行っていきます。

  • 経済: ドイツ企業各社のプレゼンテーション、見本市・展示会等での出展、特別展示会の実施、百貨店での「ドイツ週間」
  • メディア:  日本とドイツにおける包括的テーマでのPR及びメディアキャンペーン、ドイツのテレビ番組(映画/ドキュメンタリー)の日本のテレビでの放映、テレビ番 組共同制作、インターネットでの双方向プレゼンテーション、新聞各紙での特集、国外向け公共放送局ドイチェヴェレ(ラジオ・テレビ)による日独をテーマと した特別番組、ドイチェヴェレと日本のメディア各社との共同プロジェクト等
  • 科学技術: 日 本の旧知のパートナーのみならず新しいパートナーをも得て両者との対話を促進し、長期的に日独双方を利する関係を構築するため、各種プレゼンテーションを 行います。一例として、各種重点テーマを選択した行事、将来性のある主要な科学技術分野のシンポジウム、日独科学技術協力30周年記念行事の開催、更に 「サイエンストンネル」等の各種展示会を通じて最新の科学技術を一般公開します。大学、研究機関そして企業は「健康と医療」等の重点分野で新しい協力関係のあり方を紹介します。
  • 環境:  環境は総合的テーマとして学校、大学、研究機関、企業、政治により取り上げられています。ここでのプレゼンテーションに共通する全体テーマは、「地球と いうシステムの理解」と「持続可能な経済」であり、資源利用、エネルギーと気象環境保護、環境保護、環境教育、環境科学、移動性、居住そしてウォーターテ クノロジーが重点テーマとなります。
  • 学術交流: 日本の多数の大学におけるドイツ関連の講 義(公開講座を含む)の開催、大学協力提携校間における特別行事、出張講義、ドイツでの留学並びに研究の情報を提供する各種行事、ドイツでの留学、研究、 職業教育、生活の総合情報サイト「Campus in Germany - Study and Research in Germany」を紹介する日本語サイトの構築
  • 青少年・スポーツ: 各種交流事業、親善試合、2006年サッカーワールドカップ(ドイツ大会)関連行事等
  • 市民レベルの特別交流事業: EUと日本は共同で「日・EU市民交流年」を2005年に計画しているが、同交流年にもドイツは積極的な参加を行っていきます。

3.実施体制

名誉総裁等

ドイツ年開催にあたり、皇太子殿下連邦大統領が名誉総裁に就任されました。

ドイツ側では、リヒャルト・フォン・ヴァイツゼッカー元大統領、ヘルムート・シュミット元首相、オットー・グラーフ・ラムスドルフ元連邦経済大臣により構成される名誉委員会のもと、各界の代表で構成される支援委員会が設置されています。
ドイツ側支援委員会に呼応する形で、日本側でも推進賛助委員会が、中曽根康弘元内閣総理大臣を委員長に設置されました。

ドイツ年の各種調整・実施担当機関は以下の組織です:
ドイツ本国:
中央運営委員会(ZLA)ユルゲン・クロボック外務省事務次官が統括。ドイツ政府各省庁、ドイツ各州政府、経済団体、対外文化機関等の各担当部局、各種独日関連機関により構成。

日本国内:
現 地運営委員会(LATOK):ドイツ大使館が統括。在大阪総領事館、ドイツ文化センター(ゲーテ・インスティトゥート)、在日ドイツ商工会議所、ドイツ日 本研究所、ドイツ学術交流会、株式会社エヌ・アール・ダブリュージャパン、ドイツ観光局、東京・横浜ドイツ学園により構成。


東京ドイツ文化センター(ゲーテ・インスティトゥート)は、自ら各種の文化行事を企画すると同時に、重点分野「文化」で他の組織が実施する諸行事の全体調整にもあたります。

ドイツ経済界、企業各社のドイツ年参加については、本国においてはドイツ産業連盟(BDI)ジャパン・イニシアティブと連邦経済・労働省が、また日本においては在日ドイツ商工会議所がその調整を行います。


科学技術、教育、学術交流の分野については、本国ドイツにおいては連邦教育研究省が、また日本においてはドイツ学術交流会(DAAD)東京事務所並びに在日ドイツ大使館科学課が企画・調整機能を担っていきます。ドイツの連邦各州並びに各大学に関しては各州文部大臣常設会議作業グループが代理を務めます。

各地日独・独日協会、日独の姉妹提携自治体の参加に関しては、各々について設置された統括責任者が企画・調整を行っていきます。

4.ドイツ年主要行事日程


2004年1月13日:
ベルリンでのドイツ年記者会見

2004年6月12日:
ツェッペリン号(ドイツ年ロゴ掲載)
フリードリッヒスハーフェンから日本に向けて出航

2004年9月28日:
ドイツ年広報活動開始
*東京での活動開始記者会見
*ドイツ年公式サイトスタート

2005年4月7日:
「日本におけるドイツ年 2005/2006」公式開会式典

2005年4月13日:
愛知万博におけるドイツナショナルデー

5.各関係機関連絡先:


在日ドイツ連邦共和国大使館
〒106-0047
東京都港区南麻布4-5-10
Tel.:03-5791-7770

Zentrales Sekretariat "Deutschland in Japan 2005/2006"
Auswärtiges Amt
(ドイツ外務省「日本におけるドイツ年 2005/2006」中央推進事務局)
11013 Berlin, Germany
Tel:. +49-30-5000-1797

Kommunikation/Öffentlichkeitsarbeit
Auswärtiges Amt
(ドイツ外務省コミュニケーション・広報局)
11013 Berlin, Germany
Tel.:+49-30-5000-7954

東京ドイツ文化センター
〒101-0052
東京都港区赤坂7-5-56
Tel.:03-3584-3201

 Goethe-Institut Zentrale
(ドイツ文化センター本部)
Dachauer Straße 122
80637 München
Tel.:+49-89-15921-0

Bundesministerium für Bildung und Forschung
Referat 118
(連邦教育研究省118課)
Heinemannstraße 2
53175 Bonn
Tel: +49-1888 57-0

Sekretariat der Kultusministerkonferenz
-Berliner Büro-
Referat Allgemeine Internationale Angelegenheiten
(各州文部大臣常設会議事務局ベルリン事務所国際関係総務課)
Markgrafenstr. 37
10117 Berlin
Tel: +49-30 254 18 430